学会は懸念の声明検討
将来生まれる子どもの遺伝病の発症確率を調べる検査サービスを、国内大手の遺伝子検査会社が来年にも開始する計画があることがわかった。男女カップルの遺伝情報を調べることで、筋ジストロフィーやパーキンソン病の一部など約1050の病気の発症確率が把握できるという。利用者のニーズがある一方、新たな差別を助長する恐れもあるとして、関係学会は、検査に懸念を示す声明を検討している。(続きはリンクから)
yomiDr(2017年5月21日)
https://yomidr.yomiuri.co.jp/article/20170522-OYTET50005/?catname=news-kaisetsu_news