公益財団法人がん研究会は３１日、患者のがん細胞の遺伝情報を解析し、人工知能（ＡＩ）を使って一人一人に最適な治療を施すための手法を開発すると発表した。

診断に血液や尿などを使う患者に負担の少ない手法を取り入れるのが特長。専門家によって信頼性が高いと認められた文献を基に、ＡＩが治療法を選ぶ。肺がんと乳がんで研究を進め、５年後の実用化を目指す。がん治療では、肺や大腸などの部位による違いだけではなく、原因となった遺伝子変異により治療法を決める手法が有効とみられている。

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産経ニュース　　2017.1.31

http://www.sankei.com/life/news/170131/lif1701310047-n1.html

今後に期待ですね。

失った歯の本数と、動脈硬化の悪化の程度とに強い関係があることが、京都大の大規模な疫学研究で明らかになった。歯周病菌の感染などで動脈硬化が進むことは従来の研究で指摘されていたが、地域の住民の集団で関係が確かめられたのは初めてといい、「歯の手入れと歯科の定期的な受診により口の中の病気を予防することで、動脈硬化に関係する死亡のリスクを下げる効果が期待できる」としている。京都大と滋賀県長浜市が連携して平成１９～２２年、同市の３０～７５歳の男女約１万人を対象に進めた疫学研究「ながはま０次予防コホート事業」の成果。浅井啓太京都大助教（口腔（こうくう）外科学）らは、まず参加者全員の歯科検診を実施。矯正や外傷によらない、歯周病などで失った歯の本数を確かめた。同時に、体を横たえた状態で、両腕と両足首の血圧と、心拍が末梢（まっしょう）血管に伝わる様子とを測る「ＣＡＶＩ」という方法で参加者の動脈硬化の程度を割り出した。年齢や性別、喫煙の有無、血糖値など、動脈硬化に関わるほかの条件の影響を排除して両者の関係の有無を解析したところ、失った歯の本数が多いほど、動脈硬化の程度が悪くなっていることが分かった。

従来の動物実験や臨床研究では、口中で歯周病菌などの細菌感染による炎症が起こると炎症性物質が血管に入り込み、その結果、血管の内面が傷ついて動脈硬化を引き起こすことが分かっている。浅井助教は「毎日の歯磨きを中心とした生活習慣で動脈硬化が防げることを知って、健康管理につなげてもらいたい」と話している。

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産経ニュース　　2017.1.31

http://www.sankei.com/life/news/170131/lif1701310015-n2.html

口腔衛生状態と全身との関係について、過去にも様々な報告がされていますが、今回は口腔内衛生状態を整えることで、動脈硬化に関係する死亡のリスクを下げる効果が期待できると結論づけています。口腔内状態を改善することが、全身の健康につながるということは、歯科医師にとっては常識となりつつあると思いますが、この分野に関し、医科に携わる方々の認識がさらに向上することを望みます。

岐阜市の歯科医院で、男性院長が患者の男に刺殺された事件から２７日で１週間。犯行動機は治療を巡る不満とみられている。医療現場では、患者やその家族から暴力を振るわれたり、暴言を吐かれたりする例は少なくなく、「モンスターペイシェント（患者）」に対応した医師は７割に上るとのデータもある。だが警察に届け出られず、院内で問題を抱え解決しようとするケースが多いのが実態だ。全日本病院協会が２００８年４月に発表した調査結果によると、回答した１１０６病院のうち５２．１％が暴力や暴言などを経験。医療従事者向けサイトを運営する「ケアネット」（東京都）の１３年２月のサイト会員医師千人への調査でも、７割近くの医師が暴力や暴言、理不尽な要求などを繰り返す「モンスターペイシェント」の対応経験があると答えている。近年では、１３年に北海道三笠市の総合病院の診察室で医師が患者に刺殺された。１４年には札幌市で医師が患者に刃物で切り付けられ重傷を負った。「クレームのようなものはほぼ毎日ある」。岐阜市内の総合病院の男性職員は漏らす。医療結果が意に沿わないとか、医師の態度が気にくわない、待ち時間が長いなど、患者からのクレームはさまざまだ。

暴力にまで発展するケースは少ないというが、万一に備え、この病院では未然の備え、事件発生後の対応マニュアルを独自に作成。発生事案を共有する報告会も行っている。「自分たちの身は自分たちで守るという意識は強い」という。保安職員として勤務する警察ＯＢの男性は「脅迫や強要など刑事事件に当たるものも多い。現役時代は全く知らず、正直驚いた」と実情を語る。事案の多さに比べ、警察への届け出が少ない背景には、医療機関特有の理由があるようだ。病院や歯科医師向け顧問弁護士を務める東京の法律事務所の弁護士などによると、事件化されると捜査期間中は他の患者への診療に支障が出たり、「怖い患者がいる」などの評判が広がり「風評被害」を受けるのを危惧したり、仕返しを恐れたりするからだという。診療は正当な理由がない限り拒むことはできないことも、事態がエスカレートする一因という。医療機関向けの暴力防止啓発ポスターの制作などに取り組む筑波大医学医療系の三木明子准教授は「病院の規模などによって対策はそれぞれ違う。警察への通報はもちろん、病院や診療所間での横のつながりを生かした連携を取る必要もある」と指摘している。

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岐阜新聞WEB   2017.1.27

http://www.gifu-np.co.jp/news/kennai/20170127/201701270845_28893.shtml

今回の事件は非常にショッキングでした。私自身は、患者さんから凶器をむけられるといった経験はないのですが、病院敷地内で暴れられたり、暴言をはかれたり等の経験はあります。トラブルが起きたとき、どのタイミングで、どのような対応を行うか、ある程度のマニュアルは用意していますが、今回の事件からも、マニュアル強化や横のつながりを生かした連携を取る必要性を痛感しました。忘れてはいけない事件だと思います。