12月27日から1月4日までは記事のアップを休止いたします。
来年もお楽しみに。
良いお年をお迎えください。
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子宮頸(けい)がんワクチン接種後に体の痛みや歩行障害など原因不明の副作用疑い例が相次ぎ、国が定期接種の積極的な勧奨を中止した問題で、厚生労働省研究班(主任研究者=祖父江友孝・大阪大教授)は、接種歴がなくても同様の症状を訴える女子が10万人あたり20・4人と一定数いるとの推計をまとめた。
26日に開かれる厚労省の有識者検討会に報告する。安全性を検証する基礎データが示されることで、同検討会で勧奨再開の是非をめぐる議論が本格化する。(続きはリンクから)
yomiDr(2016年12月26日)
https://yomidr.yomiuri.co.jp/article/20161226-OYTET50053/?catname=news-kaisetsu_news
>>>でもやっぱり心配です。
肺がんの診療に携わる日本肺癌(がん)学会の会員の2割近くが、勤務先の医療機関が敷地内全面禁煙になっていないと回答したことが、同学会の調査で分かった。
国は受動喫煙防止対策として、医療機関の敷地内全面禁煙を打ち出したが、対応の遅れが明らかになった。
同学会の禁煙推進小委員会が昨年11月から今年8月にかけて、全会員を対象に禁煙に関するアンケートを実施。14%にあたる1044人から回答があった。
勤務する医療機関の禁煙対策について、80%が「敷地内全面禁煙」としたが、10%は「屋内のみ禁煙」、6%が「(建物内に)喫煙区画あり」と答えた。(続きはリンクから)
yomiDr(2016年12月24日)
https://yomidr.yomiuri.co.jp/article/20161224-OYTET50000/?catname=news-kaisetsu_news_kenko-news
>>>まだまだ徹底されていないようです。
喫煙が体に悪いことは、誰もが知っている。2016年の「全国たばこ喫煙者率調査」によると、わが国の喫煙者の割合は減少傾向にあるが、諸外国に比べて低いとはいえないようだ。そんな中、米国で喫煙の量に関する大規模な疫学調査が実施され、たとえ1日1本未満という少量の喫煙であっても、長期間継続することで死亡リスクが1.64倍に高まることが明らかになった。米国立がん研究所の研究グループによって行われたこの研究の詳細は、12月5日発行の米医学誌「JAMA Internal Medicine」(電子版)に掲載されている。(続きはリンクから)
メディカルトリビューン(2016年12月26日)
http://kenko100.jp/articles/161226004201/#gsc.tab=0
>>>「~本までは大丈夫」ではないようです。めざそう0本。
脳腫瘍の中でも悪性度が高い膠芽腫の新しい治療法を名古屋市立大などの研究チームが開発、24日までに英科学誌電子版に発表した。がんのもとになる「がん幹細胞」を減らす核酸を膠芽腫のマウスに注射したところ、腫瘍が劇的に小さくなり、健康なマウスとほとんど変わらない状態になった。
>>>続きはリンクよりどうぞ。
47NEWS 2016年12月24日
https://this.kiji.is/185137928480065012?c=39546741839462401
>>>今後に期待です。
1個の細胞に薬の候補となる物質を加えた時、内部の分子の種類や量がどう変化するか抽出、解析して製薬会社に情報提供する事業を、理化学研究所と横河電機が、神戸市中央区の理研融合連携イノベーション推進棟で来年4月にも始める。
>>>続きはリンクよりどうぞ。
47NEWS 2016年12月24日
https://this.kiji.is/185357626284359684?c=39546741839462401
日本歯科衛生士会の平成28年度「災害支援歯科衛生士フォーラム」が12月18日、東京・丸の内のステーションコンファレンス東京で開催された。今回は従来の講演に加え、グループワークによる演習を含む終日開催となった。
日本歯科衛生士会の武井典子会長は、「熊本地震の状況から、地区ブロックにおける連携の重要性がさらに増すものと考えられる。本日の受講者はリーダーとしての自覚を持ち、それぞれの支部で研修を実施し、いつ災害が発生しても対応できるよう努めていただくことを期待する」と述べた。
国立保健医療科学院の奥田博子上席主任研究官による講演『災害と災害支援について』では、災害時に自治体に所属する医療・福祉関係者の役割が大きいにも関わらず歯科衛生士は極めて少ないこと、要援護者のために必要な福祉避難所の活用が形骸化していることなど、制度上の問題が明らかにされた。
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医療経済出版 2016.12.21
もし、検査でアルツハイマー病を発症することがわかるなら、ほとんどの高齢者はその検査を受けたいと考えているという米国の調査結果が示された。米スタンフォード大学医学部(カリフォルニア州パロアルト)のMeera Sheffrin氏らの研究で、「Alzheimer’s Research and Therapy」に12月13日オンライン掲載された。この調査では、65歳以上の高齢者875人に、将来のアルツハイマー病リスクを正確に予測する無料検査を受けるかどうか尋ねた。その結果、4分の3は受けたいと答えたという。
アルツハイマー病を発症するとわかったらどうするかを聞いたところ、回答者の87%は「家族と医療計画について話し合う」と答え、8割は「将来の介護計画を立てる」または「生前遺言(リビングウィル)を作成する」、あるいはその両方を行うと答えた。一方、既にそれを実施している人は15%のみであった。
>>続きはリンク先よりどうぞ
2016.12.23 ヘルスデージャパン
http://healthdayjapan.com/2016/12/22/14580/
私は受けないと思います。
クッション性のある靴の中敷きはケガの予防に有用だと考える人が多いが、それを否定する結果が新たなレビューで示された。オーストラリア、ラ・トローブ大学(メルボルン)のDaniel Bonanno氏によると、衝撃吸収性の中敷きには負傷を防止する効果はほとんどなく、個人の足に合わせて作られた足底板(foot orthotics)にのみ、疲労骨折や脛の痛みなどの一部の傷害に対する予防効果が認められたという。ただし、今回のレビューで評価した研究には問題点もあり、クッション性中敷きに価値がないかどうかは未だ議論の余地があると、Bonanno氏は指摘している。「レビューの対象とした研究の大部分が適切にデザインされた試験ではなかったため、負傷リスクを低減するために足底板を用いるべきか、衝撃吸収性の中敷きを用いるべきかについて消費者や医師に十分な情報を提示するには、もっと質の高い研究が必要である」と、同氏は述べている。
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2016.12.23 ヘルスデージャパン
http://healthdayjapan.com/2016/12/22/14587/
まだ研究の余地がありそうです
医師から処方される薬について一般市民が入手したい情報と、医師や薬剤師から実際に説明される内容には、ずれがあることが日本製薬工業協会の調査で分かった。今年6月にインターネットで実施、20歳以上の男女2千人の回答を分析した。
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47NEWS 2016年12月20日
http://www.47news.jp/feature/medical/2016/12/post-1623.html
>>>今後の参考にしたいですね。