日本人の2型糖尿病患者では、糖尿病の罹病期間が長くなるほど薬物治療、とくにインスリン治療の実施率が増加し、治療が複雑化する傾向にあることが、大規模前向きコホート研究（Japan Diabetes Complication and its Prevention Prospective study、JDCP研究）の解析でわかった。一方で、治療が複雑化しても良好な血糖コントロールの達成は難しい現状も浮き彫りにされた。天理よろづ相談所病院（奈良県）内分泌内科の林野泰明氏らによるもので、詳細は「Journal of Diabetes Investigation」オンライン版に8月10日掲載された。JDCP研究は、2007～2011年に登録した全国の糖尿病を専門とする医療機関に通院中の40～75歳未満の糖尿病患者約6,500人を前向きに観察したもの。今回の研究では、同研究に参加した2型糖尿病患者5,844人（女性が約4割、平均年齢61.4歳、糖尿病罹病期間は中央値で9年）のベースラインデータを用いて、糖尿病罹病期間が経口血糖降下薬やインスリンによる薬物治療の選択に影響を及ぼすかどうかを検討した。対象患者を糖尿病罹病期間により四分位で分けて、食事療法単独に比べて薬物治療（経口血糖降下薬またはインスリン）を実施する確率を検討したところ、第1四分位に比べて第2四分位では約2倍、第3四分位では約3.4倍、第4四分位では約5倍と、糖尿病罹病期間が長くなるほど薬物治療の実施率が有意に増加していた（いずれもp for trend＜0.001）。

また、食事療法や経口血糖降下薬に比べてインスリン治療を実施する確率も、それぞれ約1.5倍、2.1倍、5倍と同様の傾向がみられた（いずれもp for trend＜0.001）。これらの薬物治療の実施率は、とくに罹病期間が15～20年の間に増加しており、20年に達するとその増加は緩やかになっていた。一方で、インスリン治療に関しては、罹病期間5～10年の間に実施率は急激に増加しており、その後も線形に増加を続けていることがわかった。さらに、糖尿病罹病期間が長いほど治療は複雑化しているにもかかわらず、平均すると十分な血糖管理目標を達成できていないことも判明したという。

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2016.9.6   ヘルスデージャパン

http://healthdayjapan.com/2016/09/05/13394/

糖尿病の罹患期間が長いのは、すべての面においてよくないことということですね。

医師や歯科医師らでなる全国保険医団体連合会（保団連）は６日、厚生労働省で記者会見し、免疫の働きを利用する新型のがん治療薬「オプジーボ」の現行の価格が高すぎるとして、緊急に薬価改定を行うよう厚労省に要望したことを明らかにした。５日付で、書面で郵送した。オプジーボは国内で開発された新薬。一部の皮膚がんの治療薬として平成２６年９月に発売が開始され、延命効果は高いが、患者１人への投与で年約３５００万円かかるとされる。

保団連は英国機関の資料を分析した結果、オプジーボの薬価は米国では１００ミリグラム約３０万円、英国では約１５万円で、日本（約７３万円）の価格は米国の約２・５倍、英国の約５倍だったことが判明したと指摘。患者１人の年間薬剤費も日本の約３５００万円に対し、英国約７８０万円、米国約１４００万と国際的に高値で算定されているとした。このため保団連は、国民皆保険制度を維持しつつ、国民に良質な医療を平等に保障するためにも「薬価改定を行うのが適切だ」と要望。米英などの実勢価格を踏まえた水準に引き下げるよう求めた。

また、厚労省に対し、中央社会保険医療協議会（中医協、厚労相の諮問機関）の了承前の薬価原案について、算定経過などを公開することも、合わせて求めている。　保団連の住江憲勇（けんゆう）会長は「オプジーボは限られた医療財政を圧迫する要因になっている。薬価改定は喫緊の課題だ」と述べた。オプジーボなどの新薬をめぐっては、医療費高騰を抑制するため中医協で議論。薬価改定は原則２年に１度で、次回は３０年度だが、厚労省は次回の薬価改定前に特例的に値下げする方針を示しており、年末までに結論を出す方針。

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産経ニュース　　2016.9.6

http://www.sankei.com/life/news/160906/lif1609060026-n2.html

難しい問題だと思います。ただ、現行の制度のままでは、オプジーボが、医療費高騰や医療財政圧迫の大きな要因となることは間違いないかと思います。国民皆保険の制度は、限られた予算のなかで成り立っており、国民に良質な医療を平等に保障するために、他の国の薬価を参考に薬価改定を行うのというのは、適切かと思われます。今後に要注目ですね。