第46回横浜デンタルショーが１月10日・11日、パシフィコ横浜展示ホールで開催された。開会にあたり運営委員会の安達貞夫副委員長が今回の特徴として、ＣＡＤ／ＣＡＭ関連企業29社が参加する「ＣＡＤ／ＣＡＭストリート」、在宅歯科診療の増加を背景とする「訪問診療コーナー」、さらに中小企業診断士等による「補助金助成相談コーナー」の３つの企画を挙げた。

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医療経済出版　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2016.1.12

http://www.ikeipress.jp/archives/8833

デンタルショーは、いつも盛況ですね

病院以外で出生した乳児は、死産や1年以内の死亡率が高いことが、新たな研究で示唆された。しかし、その死亡リスクはわずかであり、病院外で生まれた児の死亡率は1,000人に約4人であったのに対し、病院で分娩した場合は1,000人に約2人であった。「リスクはまれだが、ゼロではない」と研究共著者の1人である米オレゴン健康科学大学のAaron Caughey 氏は述べている。

「New England Journal of Medicine」に2015年12月31日掲載された今回の知見は、乳児の死亡と病院外での分娩との因果関係を明らかにするものではないが、出産予定の親に対して「どこで分娩するかを決める根拠となる数字」を提供するものだと、付随論説の著者である米マサチューセッツ総合病院（ボストン）のMichael Greene氏は話す。見方によっては、望まない介入措置を避けるためなら許容できる程度のリスクであると考える人もいると、同氏は説明している。

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ヘルスデージャパン

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研究の途中段階ですが、ひとつの有用なデータとなりえそうですね

各地の肺がん患者会が、連携して活動を進めようと「全国肺がん患者会連絡会議」を発足させた。情報交換をしながら肺がん医療の進展にも貢献したいとしている。肺がんは国内のがんの中で、年間死者数が最も多い。かつて患者会の活動は低調だったが、治療効果の高い新薬の登場などで生存率が向上し、会が少しずつ増えてきた。連絡会議には北海道と、神奈川、三重、福井、兵庫各県の計５つの会が参加した。

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産経ニュース　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2016.1.12

http://www.sankei.com/life/news/160112/lif1601120017-n1.html

皆で支えあう姿勢が必要ですね

塩崎恭久厚生労働相は１２日の記者会見で、熊本市の化学及血清療法研究所（化血研）が国の承認と異なる方法で血液製剤などを製造した問題に関し「一つの背景としてワクチンや血液製剤の産業や行政の在り方にも検討すべき課題があるのではないか」との認識を示した。供給体制などの課題を探るため、外部有識者を交えて１４日に初会合を開く作業部会の結論は、４月に取りまとめる方針も明らかにした。

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産経ニュース　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2016.1.12

http://www.sankei.com/life/news/160112/lif1601120012-n1.html

根本的な対策が必要になるかもしれないですね

喫煙する女性が妊娠初期に禁煙しても、たばこを吸わない女性より、新生児の出生時の平均体重が２８～３９グラム減るとの研究結果を、山梨大の研究チームが発表した。環境省の大規模調査の一環。さらに出産まで喫煙を続けた場合の減少幅は１２０グラムを超えており、新生児への喫煙の悪影響をはっきり示す結果となっている。全国の親子１０万組を対象に化学物質の影響を継続して調べる「エコチル調査」のうち、約１万組の２０１１年の結果を分析した。喫煙しない女性から生まれた男児の平均体重は３０９６グラムで、喫煙者が妊娠初期に禁煙した場合は２８グラム軽い３０６８グラム、禁煙せず出産した場合は１３６グラム軽い２９６０グラム。女児も同様の傾向だった。妊娠前に禁煙すると、男児が７グラム軽く、女児は逆に１３グラム重かった。

2016年01月07日

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Yomiuri-online

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2015年は、米国では健康に関して突出して目立ったニュースはなかったが、がんのスクリーニングや予防に関する話題をはじめとして、いくつかの大きな出来事がみられた1年だった。10月、米国がん協会（ACS）は乳がんスクリーニングに関するガイドラインを改訂した。年1回のマンモグラフィ受診を開始する年齢が40歳から45歳に変更され、55歳以降は2年に1回の受診が推奨されることになった。

12月には、がん専門医のグループにより、未成年者の日焼けマシンの使用を禁じる新たな規制が提唱された。皮膚がん予防において歴史的な決定につながる可能性がある。撲滅されたと思われていた麻疹、百日咳などの小児感染症の再流行もみられた。専門家によると、親の判断により予防接種を受けない小児の存在が、少なくとも原因の一部ではないかという。小児の自閉症および注意欠陥・多動性障害（ADHD）の増加も2015年の話題となった。現在、小児の自閉症スペクトラム障害は45人に1人と推定され、5～17歳の小児の12％がADHDだとされているが、「過剰診断」の可能性もあると研究者らは指摘している。また、米国食品医薬品局（FDA）が初めて女性用性欲促進剤「Addyi（一般名Flibanserin）」を承認し、賛否を巻き起こした。FDAは副作用に関する警告のラベル記載を義務付けている。

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ヘルスデージャパン

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今年も、医療進歩を実感できる年になれば、いいですね。

国立がん研究センター・がん対策情報センターが平成２８年度のがん対策応援団「患者・市民パネル」を募集している。がん対策について提言したり、情報を周囲に広報する役割を担う。募集は５０人程度。活動期間は２８年４月１日から２年間。応募資格は（１）患者本人、経験者、患者家族、患者の介護に携わったことがある。あるいは、いずれにも該当しないが、がん情報の普及・啓発に関心がある（２）医療の専門家と患者・市民の双方の立場を踏まえた活動ができる（３）多様な人とコミュニケーションを取ったり、調整したりできる（４）自身や家族の支援でインターネット、メールを使える－の条件を満たす人。

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産経ニュース　2016.1.7

http://www.sankei.com/life/news/160107/lif1601070016-n1.html

専門家と一般人との架け橋になり、有用に活用されればいいと思います