ベリリウム曝露で慢性ベリリウム症や肺がんのリスク上昇 ―米国で労働規則の改正案が

ヘルスデージャパン

http://www.healthdayjapan.com/index.php?option=com_content&view=article&id=6120:2015817&catid=20&Itemid=98

 

米国政府が、肺疾患の原因となる金属ベリリウムへの労働者の曝露を大幅に低減するための新たな基準を提案した。米国労働省、労働安全衛生局(OSHA)によるこの新たな規則は、約3万5,000人が対象となり、年間100件の死亡、50件の重篤疾患を予防できると考えられる。ベリリウム粒子を吸入すると、慢性ベリリウム症と呼ばれる治療不能の疾患を発症することがあるほか、肺がんのリスクも上昇するという。ベリリウムへの曝露は、鋳造や溶錬、酸化ベリリウムを含有するセラミックや複合材料の製造、歯科技工室での作業などに携わっている労働者で多い。また、ベリリウムは核兵器の構成要素としても不可欠である。

現在、8時間のベリリウム曝露限度は空気1m3あたり2.0μgとされている。新たな基準では、これを0.2μgまで引き下げるとともに、保護具の使用や健康診断およびその他の医学的モニタリング、研修などによる労働者保護の強化も要求する。この新たな基準の必要性が提言されたのは2012年のこと。米国最大手のベリリウム製品メーカーMaterion社と、ベリリウムを扱う労働者を代表する鉄鋼労働組合が共同でOSHAに対し要求を行った。米国労働長官のThomas Perez氏は、「この提案は多くの命を救うとともに、何千人もの労働者の健康維持と生産性の向上に役立つはずである」と述べている。OSHA労働次官補のDavid Michaels氏は、今回の産業と労働者の連携は多数の命と肺を守る歴史的な機会をもたらすものであるとして、他の業界でも、産業と労働者団体が協力して有害物質曝露の低減を目指すことを政府として期待すると述べている。

今回の新たな基準は、原材料に含まれるごく微量のベリリウムに曝露する一部の作業者は対象としていない。例えば、石炭燃焼を用いる火力発電所やアルミニウム製造会社の従業員などがこれに該当する。また、建設業や造船業で石炭スラグを用いた吹き付け作業を行う人も新たな基準の対象にはならないという。

>>ベリリウムへの曝露は、酸化ベリリウムを含有するセラミックや複合材料の製造、作業などに携わっている労働者が問題となっていますが、歯科技工士さんについては、大きな問題となる曝露になっているというわけではなさそうです。ただ、曝露自体については、きちんとした調査がなされることが必要であり、この法案については、アメリカでのケースですが、必要に応じて日本でも、きちんとした調査をしてもらい、しかるべき対処がなされることを望みます。

医学生「授業に不満」3割 人不足の診療科には関心

産経ニュース

http://www.sankei.com/life/news/150818/lif1508180008-n1.html

 

医学生のほとんどは医師としての将来に希望を抱き、大学での学習は有用だと思う半面、実際の授業や実習の内容には3割が満足していないことが、日本医師会総合政策研究機構(東京)の坂口一樹研究員のアンケートで分かった。「医師としての将来に希望を持っているか」との問いには、「強く持っている」と「まあ持っている」を合わせて87%が前向きに回答。「医学部の学習・授業が将来に役立つと思うか」にも「強く思う」が24%、「まあ思う」が57%とほとんどが肯定した。ただ、「授業・実習内容に満足しているか」と現状を尋ねると「妥当」が11%、「まあ妥当」が56%なのに対し「あまり妥当でない」が24%、「全く妥当でない」も4%あった。男性、国公立大の学生に不満足の程度が強い傾向があり、坂口研究員は「学生の前向きな姿勢を実際の学習につなげるために改善の余地がある」と指摘している。

 

>>続きはリンク先よりどうぞ 授業に頼るだけでなく、自分から学ぶ姿勢も大事ですね

肝臓がんにラジオ波焼灼療法 患者の負担軽減、再発にも対応

産経ニュース

http://www.sankei.com/life/news/150818/lif1508180010-n1.html

 

熱を発するラジオ波(電磁波)を使い、肝臓がんの病巣を焼いて消滅させる「ラジオ波焼灼(しょうしゃく)療法」が急速に普及している。病巣の切除手術と違って切開しないので患者の負担が少ない上、技術の進歩で治療成績が向上し、保険も適用されるからだ。臓器をできるだけ残すことで、再発しても繰り返し治療できる。患者の状態に応じて切除手術などと組み合わせて効果を高める方法も取り入れられ、再発率が高い肝臓がんの治療の「第1選択」として有力な手段になってきている。

 

>>続きはリンク先よりどうぞ  患者負担軽減というのが、魅力的ですね