http://iryou.chunichi.co.jp/article/detail/20130430145419308

中日新聞

歯磨きの重要性訴え

松村　雄郷さん

春の叙勲が２８日発表され、長野県内関係者は９８人（うち県内在住者６８人）が受章した。このうち旭日双光章の元飯田下伊那歯科医師会会長、松村雄郷さん（７５）に受章の喜びを聞いた。

２７歳の時、故郷の阿南町で父の歯科医院で働き始めた。３２歳で独立し、飯田市で開業した。

当時は歯の健康に対する意識が低く「多くの子どもが虫歯だった」と振り返る。

「食べることで良い人生が味わえる。体の健康には口腔（こうくう）衛生が欠かせない」と、子どもや保護者に歯磨きを指導、口腔衛生の重要性を訴えてきた。

「今は口腔衛生に対する意識がとても高くなった」とうれしそうに話す。「しっかりとかんで、健康になってほしい」と考え、今も治療に当たっている。　（西川正志）

＞＞このような記事を見ると、心が和みます。75歳にて、現在も第一線で働かれながらの、この、春の叙勲　旭日双光章の受賞。私が75歳になった時には、果たしてどのような人間になっているのか。こういう方々に少しでも近づけるよう、日々精進していきたいと思います。

http://www.afpbb.com/article/life-culture/health/2941489/10665940

afpbb.com

【5月1日 AFP】米国外で生まれた子供は米国生まれの子どもに比べて、ぜんそくやアレルギー肌、食物アレルギーといった症状が生じるリスクが低いが、米国に10年ほど住むことでアレルギー疾患のリスクが高まる可能性を示す研究結果が、29日の米国医師会雑誌（Journal of the American Medical Association、JAMA）に掲載された。

この研究は、一定の環境暴露を受けると後年、子供時代の微生物暴露による保護作用を越えてアレルギーを引き起こす可能性を示唆している。

米国では近年、食品アレルギーや肌のアレルギー反応が増加しているが、研究では2007～08年に電話調査を行った全米約9万2000人の記録を検証した。報告された症状にはぜんそくや湿疹、花粉症、食品アレルギーなどがあった。

米ニューヨーク（New York）にあるセント・ルークス・ルーズベルト・ホスピタル・センター（St. Luke’s-Roosevelt Hospital Center）のジョナサン・シルバーバーグ（Jonathan Silverberg）氏率いる研究チームは「いかなるアレルギー疾患についても、米国内で生まれた子どものアレルギー疾患率（34.5％）に比べ、米国外で生まれた子供の疾患率は著しく低かった（20.3％）」としている。「ただし、国外で生まれた米国人でも、米国での在住期間が長くなるほどアレルギー疾患リスクが増加していた」という。

米国外で生まれたが、その後米国へ移って在住歴10年以上の子供では、米国に住み始めた年齢に関係なく、湿疹や花粉症を発症する可能性が「著しく」高く、同じ外国生まれでも米国在住歴が2年以内の子供と比べると、湿疹では約5倍、花粉症では6倍以上の発症率だった。

同研究は「アトピー性疾患の疫学研究において、米国での在住期間はこれまで要因として認識されていなかった。外国生まれの米国人でも後年、アレルギー疾患を発症するリスクが高まりうる」と結論付けている。

＞＞中国では、PM2.5やその他の水質汚染に伴う、環境汚染の問題から、アレルギーなどの問題が取りざたされていますが、アメリカでも、同じ問題を抱えているみたいですね。最近の子供のアレルギーの発症率は、上昇傾向にあるとのことですが、環境要因以外についても（体質の問題）ありそうですね。

http://www.at-s.com/news/detail/618046070.html

静岡新聞

がん患者の口腔（こうくう）管理と口腔トラブルの軽減を目指し、県立静岡がんセンター（長泉町）が２００６年、県東部の歯科開業医と構築した医科歯科連携事業に、県中西部の歯科医らの登録が徐々に広がっている。同センターは連携歯科医の拡充とともに、がん治療を行う他の基幹病院が地元の歯科医と同様の連携体制を築くことを期待している。
地域での医科歯科連携は全国に先駆けた取り組み。同センターで手術や抗がん剤、放射線治療を受ける患者が、専門講習を経て認定された身近な登録歯科医で口腔ケアを受ける。登録歯科医は術後や治療中も継続的に口の衛生管理に当たる。
県東部の登録医は３月末現在で歯科医師会会員の６０％に当たる３６５人。１０年頃から中西部の歯科医の登録も始まり、中部８０人、西部６０人までに増えた。
１１年に登録した静岡市葵区の八木康夫さん（６０）は、昨年同センターで咽頭がん手術を受けた６０代の男性患者のかかりつけ医。「がんセンターと地域の歯科医の間にできた画期的な連携を生かし、引き続き口腔ケアの重要性の発信や啓発に努めたい」と話す。
県内のがん診療拠点病院の中には、院内の医科歯科連携に着手している施設はあるが、地域の開業医と組織的に連携しているケースはない。
同センターは今後、地域歯科との連携の仕組みづくりを目指す病院に、構築した連携ネットワークやノウハウを積極的に情報提供する方針。東部では３病院が導入への意欲を示しているという。
同センターの大田洋二郎歯科口腔外科部長は「歯科が無い病院で受診するケースも含め、すべてのがん患者さんが安心して治療が受けられる体制の整備が重要」と強調する。

　＜メモ＞がんの治療前の歯科治療やケアは、がん手術による傷口の感染や抗がん剤・放射線治療で起こる口内炎などの口腔内のトラブルを予防し、症状を軽くする。国立がん研究センター（東京）と日本歯科医師会は２０１０年度、同センターの１都４県の患者を対象に医科歯科連携事業を開始し、全国レベルでの実施体制の構築を目指して講習内容のマニュアル化なども進めている。静岡県が策定した「がん対策推進計画」（１３～１７年度）にも医科歯科連携による口腔ケアの推進が盛り込まれた。がん治療に伴う医科歯科連携の取り組みは１２年４月の診療報酬改定で、「周術期口腔機能管理」の項目として加わった。

＞＞医科と歯科との連携は、昨今の記事（大分大学）でも取り上げましたが、「周術期口腔機能管理」の概念が保険導入されたことで、特にがん患者への口腔管理については、医科との連携が着実に進み、充実化が伺え知れます。今後も、医科と歯科との連携が広く進んでいくことを、願っています。

（参考記事）

大分大、がん患者に口腔ケア

 http://www.yomiuri.co.jp/e-japan/oita/news/20130423-OYT8T01403.htm