食物繊維が脳卒中予防に有用

ヘルスデージャパン http://www.healthdayjapan.com/index.php?option=com_content&view=article&id=4371%3A2013411&catid=49&Itemid=98

繊維質の豊富な食品を摂取すると脳卒中リスクが低減することが、英国の新たな研究により報告された。20年以上にわたる研究の分析の結果、繊維質の1日摂取量が7g増えるごとに、初回の脳卒中を経験するリスクが7%低下すると、研究グループは結論付けている。研究論文は「Stroke」オンライン版に3月28日掲載された。

「米国人のほとんどは繊維質が豊富な食品を十分に摂取していないため、この知見は重要である」と、研究共著者の1人である英リーズ大学のVictoria Burley氏は述べている。食物繊維は1日に計25~30gを食品から摂取する必要があるが、米国人は平均するとその半分しか摂取できていないという。しかし、摂取量を1日7g増やすことは難しいことではなく、日常的な食品を取ることによって目標を達成できると、研究著者らは述べている。

今回の知見は、植物性の食物繊維(果物、ナッツ、野菜、全粒穀類など)が、高血圧やLDLコレステロール値上昇など、脳卒中のリスクファクター(危険因子)を抑制するというこれまでのエビデンスを強化することになる。脳卒中は、他の脳血管疾患を合わせると世界の死亡原因の第2位を占める。年間約600万人が死亡し、多くの人に長期にわたる障害をもたらしている。特に喫煙者、肥満や高血圧の人にとっては、予防のためにできることは小さなことでも重要であると指摘されている。

今回の研究では、米国、日本、ヨーロッパおよびオーストラリアで1990年~2012年に実施された8件の研究の結果を検討。全体として、食物繊維の総摂取量が多いほど初回の脳卒中リスクが低いことがわかった。しかし、予防効果の高い具体的な食品は明らかにされていない。また、今回の分析では食品から直接摂取する繊維質についてのみ検討されており、「サプリメントでも同じ効果が得られるとは限らない」と、Burley氏は警告している。必ずしも食生活を大幅に変える必要はなく、精白パンから全粒パン、コーンフレークからブランフレークへ切り替えるだけでも大きな効果があると、同氏は付け加えている。

米テキサス大学サウスウェスタン・メディカルセンター(ダラス)のLona Sandon氏は、今回の知見について、「サプリメントを利用するのではなく、健康的な食品を選択し、植物中心の食事に移行すべき」と述べている。繊維質は健康的な食品と複雑に結びついており、繊維質だけでこのような効果を得られるとは言い難いと、同氏は付け加えている

>>>食物繊維をとることで健康が維持できることが示唆されております。その食物繊維をとることができるのも健康な歯や歯周組織がなければなりません。歯科が全身の健康を維持するうえで重要な役割を果たすでしょう。

シンポジウム:歯科・医科の連携確認 阪大で300人が参加 /大阪

毎日新聞 http://mainichi.jp/area/osaka/news/20130412ddlk27040343000c.html

 シンポジウム「21世紀の歯科医学がQOLの向上に果たす役割とは?」が2日間にわたって大阪大学コンベンションセンターで開かれ、国内外の歯科医、専門家ら約300人が参加した。歯周病が全身疾患につながることから歯科・医科の連携の重要性などを確認し合った。

 阪大大学院歯学研究科の林美加子教授が「歯科が未来に輝くために」と題して同科初の女性教授に就任した記念講演を行った。「削る・詰めるの従来治療から定期的な予防ケアに重点を移すべきだ」と呼びかけ、そのような日本の歯科医療が発展途上国にも好影響を及ぼすと説明した。

 このほか、講演やパネルディスカッションなどが行われ、鳥山佳則・社会保険診療報酬支払基金本部歯科専門役は「心臓、高血圧などさまざまな疾患に歯科がかかわる。高齢社会に向けて治療のモデル策定が必要」と提言。東京で約30年開業している米国人のトム・ウォード歯科医は、医療費軽減のためにも「診断と治療は、別の医師が行った方がいい。予防処置の診療報酬引き上げを」と求めた。

 さらに今月就任したヘレン・ウェルトン国際歯科学研究学会長も基調講演を行い、「良好な口腔状態は、全身疾患のリスクを低下させる」と強調した。

>>>全身の健康のためにも口腔内の状態を良くすることは非常に重要です。これからももっと世間に広く認知してもらうような試みが必要です。

医療機関に「仕入れ控除」検討…消費税10%時

読売新聞 http://www.yomiuri.co.jp/politics/news/20130411-OYT1T00023.htm?from=ylist

自民党は10日、消費税率引き上げに伴う医療機関の負担を軽減するため、医薬品や医療機器などに仕入れ税額控除の適用を検討する方針を決めた。

医療と税制に関するプロジェクトチーム」(仮称)を11日にも設置し、年末にまとめる2014年度税制改正案で方向性を出す方針だ。15年10月に予定される10%への引き上げ時での実現を目指す。

 医療費は消費税の非課税対象となっており、医療機関に対しては、仕入れ税額控除が適用されていない。代わりに、厚生労働省は消費税導入時と5%への引き上げ時に、医療機関が受け取る診療報酬を計1・53%上乗せした。しかし、仕入れ時に消費税を払っているのに患者には転嫁できず、医療関係者から「税負担が大きい」と改善を求める声が上がっていた。

>>>消費税の問題も政府が検討をはじめたことは少し前進したといえるでしょう。きちんと消費税増税分が還元できる制度にしてほしいところです。