インフル・花粉症… 免疫力向上で撃退

msn 産経ニュース http://sankei.jp.msn.com/life/news/130218/bdy13021807250000-n1.htm

 インフルエンザに花粉症…。体が不調になりがちな時期が続く。対策グッズを活用し、ウイルスやアレルゲンを防ぐ対策とともに、人の体が本来持つ「免疫力」を高めることも大切という。(戸谷真美)

◆本来持つ防御力
近年、ヘルスケアの分野で「免疫力」という言葉を多く耳にするようになった。「『免疫』には大きく分けて、自然免疫と獲得免疫がある。自然免疫力が落ちると獲得免疫力も落ちる。インフルエンザワクチンの効果を高めるには、自然免疫の力を高めるのが大切」と話すのは、東京医科歯科大の藤田紘一郎名誉教授(感染免疫学)だ。
-中略-

◆現代は低下傾向
藤田名誉教授によると、人が本来持つはずの自然免疫力が現代では衰えがちだという。「清潔志向が高まり、過度に微生物を排除していることや食生活の変化、ストレスなどで自然免疫力は低下している。特にストレスはNK細胞の活性を弱める」。こうした環境に加え、免疫力は加齢によって落ち、20代をピークに50代でおよそ半分になるとされる。

 自然免疫の力を高めるためには食生活と生活リズムの改善が不可欠だ。藤田名誉教授は「ストレスを完全に避けるのは難しい。だが、生活習慣の改善はできるはず」と話す。花粉症やアトピー性皮膚炎などのアレルギーも、自然免疫力を上げ、獲得免疫のバランスを整えることで症状を軽減できるという。
食生活ではタンパク質をきちんととることが大切。特に高齢者では不足しがちで、他に疾患がなければ積極的にとりたい。
抗酸化、解毒作用があり、マクロファージにも含まれるグルタチオンは、シスチンやテアニンといったアミノ酸を同時にとることで合成が進む。シスチンは鶏などの肉類や卵、大豆製品に、テアニンは緑茶などに含まれる。藤田名誉教授は「食事や生活習慣を見直すことで自然免疫力の回復はすぐに実感できる。実践してほしい」と話している。◇

●「現代型免疫低下」のチェックリスト
□しっかり眠っても疲れがとれない
□口内炎やヘルペスができやすい
□どことなく、しゃきっとしない
□風邪がなかなか治らない
□花粉症やアトピー性皮膚炎の症状が悪化した
□大切なイベント直前に体調を崩した
□季節の変わり目に体調を崩した
□久しぶりに激しい運動をした後、風邪をひいた

※当てはまるものがあれば「免疫力低下」の可能性がある(東京医科歯科大 藤田紘一郎名誉教授監修)

>>>人の本来持っている免疫力を引き出すことが医学の目的ではないでしょうか。歯科も同じく口腔内の自然治癒力回復を目指したい。

妊婦の歯科検診推進 箕輪町が費用負担へ

長野日報 http://www.nagano-np.co.jp/modules/news/article.php?storyid=27671

町民の健康増進や子育て支援などに力を入れる箕輪町は2013年度、妊婦の歯科健診費を町が負担する「プレママ歯ッピー事業」を町歯科医師会の協力を得て実施する方向で最終調整に入った。来年度一般会計予算案に事業費を計上する。実施されれば上伊那地方では初めて。
歯の健康は体の健康にもつながる―との考えに基づき、町は20~60歳まで10歳刻みの成人を対象とした歯科ドック事業を11年度から実施しているが、「健康な子どもを産むために妊婦の口腔ケアも重要」との指摘を受け、町が費用を負担する歯科健診枠を妊婦まで拡大する方針を固めた。
妊娠中の女性はホルモンバランスの変化や、つわりによる歯磨き不足などが原因で、歯肉が腫れて虫歯になりやすく、重度の歯周病を引き起こすと早産や低体重児出産の可能性が高まるとされる。
町によると、町内では毎年約250人の赤ちゃんが誕生している。計画では、母子手帳交付する際に担当職員が歯科検診について説明し、健診の無料クーポン券を(妊娠期間中に1回)を配布する。
妊婦は、妊娠期間中であれば町内の歯科医院(6院)にで健診が受けられる。医師による虫歯や歯肉チェックなどの口くう内検査とブラッシング指導が中心で、胎児への影響が懸念されるレントゲン撮影は行わない。
町保健福祉課は「母親の口の中の健康状態が生まれてくる赤ちゃんに大きく影響する。健康な赤ちゃんを産むためには健康な歯を保つ必要がある」とし、受診率50%を目標に事業実施を図る考えだ。
妊婦の歯科健診補助は、県内では松本市、塩尻市などで導入している。

>>>どんどんやってください。

自民 ネット解禁に慎重意見も

NHK NEWS WEB http://www3.nhk.or.jp/news/html/20130215/k10015544411000.html

自民党の総務会で、ことし夏の参議院選挙までに、インターネットを利用した選挙運動を解禁するための公職選挙法の改正案に慎重な意見が相次いだことから、党執行部は来週、参議院議員を対象に改正案の概要を説明する場を設け、理解を求めることになりました。

インターネットを利用した選挙運動を巡って、自民党は、ホームページと共にツイッターなどのソーシャル・ネットワーキング・サービスの利用を、第三者も含めて全面的に解禁するなどとした公職選挙法の改正案の概要を公明党と共にまとめており、夏の参議院選挙までの解禁を目指しています。 これについて、15日に開かれた自民党の総務会では、参議院議員を中心に、「インターネットの利用を解禁した場合、ひぼう・中傷や成り済ましなどを防げるのか疑問だ」とか、「インターネットに詳しくない国民も多く、夏の参議院選挙までに急いで解禁すれば、そうした有権者に不利になるのではないか」といった慎重な意見が相次ぎました。 このため、党執行部は来週、参議院議員を対象に、改正案の概要を説明する場を設け、理解を求めることになりました。

>>>インターネットが完全普及するには、あと20年ぐらい必要でしょうか?