【ニューヨーク＝橋本潤也】国連児童基金（ユニセフ）が発表した世界各国の新生児の死亡率を比較した報告書によると、生後２８日未満で死亡した乳児の割合は、日本が１０００人あたり０・９人で最も低く、「赤ん坊にとって最も安全な国」とされた。（続きはリンクから）
yomiDr（2018年2月23日）
https://yomidr.yomiuri.co.jp/article/20180223-OYTET50010/?catname=news-kaisetsu_news
「コラム」カテゴリーアーカイブ
チョコ若返り「根拠が不十分」…内閣府、報告書で指摘
内閣府は２２日、大型研究支援事業「革新的研究開発推進プログラム（ＩｍＰＡＣＴ）」の評価報告書を公表し、一部のプログラムについて「エビデンス（根拠）が十分でない研究成果を勇み足で発表（した）」と指摘した。（続きはリンクから）
yomiDr（2018年2月23日）
https://yomidr.yomiuri.co.jp/article/20180223-OYTET50006/?catname=news-kaisetsu_news_kenko-news
あれから1年、プレミアムフライデー浸透せず
月末の金曜日は仕事を早く切り上げて余暇を楽しみ、消費を喚起する。「プレミアムフライデー」が経済産業省の旗振りで始まってから1年経つが、ほとんど浸透していないことが、市場調査会社インテージの調べで分かった。（続きはリンクから）
メディカルトリビューン（2018年02月23日）
http://kenko100.jp/articles/180223004509/#gsc.tab=0
2月22日は頭痛の日
頭痛に関する知識の普及啓発などを目的に、2012年に日本頭痛協会が２月22日を頭痛の日と制定した。日本頭痛協会では2013年から毎年、頭痛の日啓発ポスターをつくっている。慢性頭痛に悩む人たちが結成した頭痛撲滅委員会が頭痛のつらさを世間に訴える日として、ず（２）つう（２）の語呂から２月２日を頭痛の日と2001年に制定したが、現在は活動していない。（続きはリンクから）
メディカルトリビューン（2018年02月22日）
http://kenko100.jp/articles/180222004507/#gsc.tab=0
2月20日はアレルギーの日
石坂公成・照子氏がIgE抗体を発見し、1966年２月20日に米国のアレルギー学会で発表したのを記念して、２月20日を日本アレルギー協会が1995年にアレルギーの日と制定し、その前後１週間（毎年２月17〜23日）をアレルギー週間としてさまざまな活動を行っている。（続きはリンクから）
メディカルトリビューン（2018年02月20日）
http://kenko100.jp/articles/180220004505/#gsc.tab=0
確定申告に新税制…市販薬だけで医療費控除、特定品目１万２０００円超で
確定申告が１６日から始まる。今回（２０１７年＝平成２９年分）からは、特定の市販薬を購入した金額が年１万２０００円を超えると、税負担が軽くなる「セルフメディケーション税制」が利用できる。確定申告の開始を前に、制度の概要や手続きをおさらいしたい。（続きはリンクから）
yomiDr（2018年2月15日）
https://yomidr.yomiuri.co.jp/article/20180215-OYTET50027/?catname=news-kaisetsu_news
終末期の高齢者ら、家族要望で救急蘇生中止５４件
延命治療を望まない終末期の高齢者らが心肺停止となり、駆け付けた救急隊員がいったん開始した蘇生処置を中止した事例が、全国主要２０消防機関で２０１７年末までの３年間に少なくとも５４件あったことが、読売新聞の調査でわかった。（続きはリンクから）
yomiDr（2018年2月14日）
https://yomidr.yomiuri.co.jp/article/20180214-OYTET50005/?catname=news-kaisetsu_news
2月12日は世界てんかんの日
2015年に国際てんかん協会（IBE）と国際抗てんかん連盟（ILAE）が２月の第２月曜日をInternational Epilepsy Dayに制定し、日本てんかん協会が世界てんかんの日とした。聖バレンタインがてんかんのある人々を救った聖人と称えられていることから、バレンタインデー（２月14日）直前の月曜日が選ばれた。（続きはリンクから）
メディカルトリビューン（2018年02月12日）
奈良県の２病院に労基署が是正勧告…残業超過や手当未払い
奈良県西和医療センター（奈良県三郷町）が、労使協定（３６協定）の上限を超えて医師を働かせ、時間外手当の一部が未払いだったとして、昨年８月に奈良労働基準監督署から是正勧告を受けたことがわかった。（続きはリンクから）
yomiDr（2018年2月5日）
https://yomidr.yomiuri.co.jp/article/20180205-OYTET50014/?catname=news-kaisetsu_news
「手話言語条例」全国に広がる…２０１３年２自治体、今年は１２５自治体に
手話を広く使える社会を目指す「手話言語条例」を制定する動きが全国に広がっている。全日本ろうあ連盟（東京）によると、２０１３年の２自治体から、今年は１月１６日時点で１２５自治体まで拡大。条例に基づいた啓発・普及活動も各地で行われる中、大阪府の取り組みが注目を集めている。（続きはリンクから）
yomiDr（2018年1月23日）
https://yomidr.yomiuri.co.jp/article/20180123-OYTET50007/?catname=news-kaisetsu_news