パナソニックが排便センサー 介護施設向け、ケアの質向上

パナソニックホールディングス(HD)は19日、介護施設向けにトイレの利用回数や便の状態などを記録できる「排泄(はいせつ)センサー」の提供を3月から開始すると発表した。同社のデジタル技術を活用した介護支援サービス「ライフレンズ」のオプションとして提供され、入所者の健康維持や職員の負担軽減への効果が期待される。

>>>続きはリンクよりどうぞ。

産経新聞  2023年1月19日

https://www.sankei.com/article/20230119-QZFTFHNRD5NG7IGCX4EM6A4OYQ/

その物忘れ「スマホ認知症」かも 30~50代で急増中

スマートフォンを多用する50代以下の世代で、心身に不調をきたす人が増えている。SNS(交流サイト)を通じた情報収集・発信、ショッピング、ゲームや動画視聴などで「長時間利用が当たり前」という依存状態も珍しくない。診療の現場では、脳への負担増が原因で認知症に似た症状に陥る患者が増えており、スマホ依存のリスクを指摘する声が高まっている。

>>続きはリンク先よりどうぞ

THE SANKEI NEWS 2023年1月15日

https://www.iza.ne.jp/article/20230115-EUWVQSN4NVJALFDI4BGMEI7XHM/

生殖補助医療法、2年の改正期限過ぎるも議論混迷、次期国会どうなる

第三者の精子・卵子を使った不妊治療のルールを定める「生殖補助医療法」の改正案について、超党派の議員連盟が23日召集の通常国会での成立をめざしている。成長した子が提供者の情報を知ることができる「出自を知る権利」の保障が最大の焦点だが、新たな論点が次々に浮上。議論がまとまる道筋は見えておらず、混迷を深めている。

>>続きはリンク先よりどうぞ

YAHOO! JAPANニュース(朝日新聞DIGITAL引用) 2023年1月15日

https://news.yahoo.co.jp/articles/62331ab96f6a577a28ce4746aeab9b207d685c28

麻痺した左手が動く…脳卒中の後遺症 改善に“光” 再生医療の“最前線”期待と課題

日本人の死亡原因の第4位となる脳卒中。助かっても、手足のまひや言語障害など、後遺症が残る場合もあります。
今、自らの細胞を使い、脳の修復を試みる「再生医療」が注目されています。
37年前に発症した54歳の女性に密着。ほとんど動かなかった左手が動かせるようになり、大好きなピアノが両手で弾けるようになりました。
この女性の治療を行ったのは大阪の「ふくとみクリニック」。再生医療に取り組むきっかけとなった意外な理由とは?
脳卒中の後遺症の治療では保険が適用されないなど、まだまだ課題も残る「再生医療」の実態に迫ります。

>>続きはリンク先よりどうぞ

テレ朝 news 2023年1月15日

https://news.tv-asahi.co.jp/news_society/articles/000283216.html

小学生の6割は睡眠不足? 1日10時間寝ない生活を続けることで起こる影響は

小学生の6割は、睡眠時間が9時間未満である――。こうした調査結果をスポーツ庁がまとめました。小学生の望ましい睡眠時間は、10時間前後とされていて、調査結果からは多くの子どもは睡眠が足りないと言えます。

続きはリンク先で

yomi Dr.202316)

https://yomidr.yomiuri.co.jp/article/20230105-OYTET50032/?catname=news-kaisetsu_kaisetsu-kikaku_shiritai

カテゴリー: 健康 | タグ:

お風呂の湯船にも危険 交通事故死より多い入浴中の死亡

凍えるような寒い冬、湯船につかって体の芯から温まりたい。
そう思っている人、年齢性別問わず多いのではないでしょうか?
私もその1人でした。

>>>続きはリンクよりどうぞ。

NHK NEWS WEB  2022年12月28日

https://www3.nhk.or.jp/news/html/20221228/k10013936811000.html?utm_int=nsearch_contents_search-items_005

23年度予算案は過去最大の114兆円規模、政府調整…防衛費や社会保障費が膨らむ

 政府は19日、今週末にも閣議決定する2023年度予算案の一般会計の歳出総額を過去最大の114兆円程度とする方向で検討に入った。防衛力の抜本的強化や、高齢化に伴う社会保障費の伸びなどが影響し、前年度予算(107・6兆円)から大幅に増加する。

>>続きはリンク先よりどうぞ

yomiDr. 2022年12月19日

https://yomidr.yomiuri.co.jp/article/20221219-OYT1T50105/

薬剤師の常駐義務を緩和、ロキソニンなどオンライン面談で販売可に…政府方針

 政府は、副作用リスクの高い一般用医薬品の販売について、店舗における薬剤師の常駐義務を緩和する方針を固めた。テレビ電話やオンライン会議で薬剤師が面談することで販売を認める。都市部に偏在する薬剤師が遠隔で対応できれば、薬剤師不足に直面する地方などでも幅広い薬を購入できるようになる。

>>続きはリンク先よりどうぞ

yomiDr. 2022年12月19日

https://yomidr.yomiuri.co.jp/article/20221218-OYT1T50174/

アレルギー食品表示の義務化 「くるみ」を新たに追加へ

アレルギーを引き起こすおそれのある食品の表示の義務化に、新たに「くるみ」を追加する案が国の消費者委員会で了承され、2025年の4月から表示が義務づけられることになりました。

>>続きはリンク先よりどうぞ

NHK NEWS WEB 2022年12月17日

https://www3.nhk.or.jp/news/html/20221217/k10013925561000.html

 

子どもの弱視判定する「屈折検査」、3歳児健診で導入する自治体増加…早期発見が重要

 子どもの弱視の早期発見に有効な「屈折検査」を3歳児健診で導入する埼玉県内の自治体が増えている。視力の発達段階で弱視とわかれば、早い時期からの治療で矯正することが可能だ。6月時点で少なくとも県内21自治体が実施。国は今年度から自治体の検査機器購入を支援しており、導入はさらに広がりそうだ。

>>続きはリンク先よりどうぞ

yomiDr. 2022年12月12日

https://yomidr.yomiuri.co.jp/article/20221211-OYT1T50135/