人生において優位に立つには、背の低い男性と太めの女性は不利であると、英国の研究グループが報告している。低身長の遺伝子をもつ男性は、身長が3インチ（約7.6cm）高い男性に比べて世帯年収が2,100ドル少なく、女性の場合、体重が14ポンド（約6.4kg）重いと世帯年収が2,100ドル少ないことが判明したという。研究を率いた英エクセター大学人類遺伝学教授のTimothy Frayling氏は、「過体重と低身長は、それ自体が何らかの形で転帰不良を引き起こしている」とし、社会に根づいた偏見が原因ではないかと話す。「文化的に十分な期待を得られないことが、自己イメージの低下や抑うつをもたらし、人生の成否にも影響している可能性がある。あるいは、体型を重視する世界で雇用者の差別を受けているとも考えられる」と、著者らは推測している。

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ヘルスデージャパン　　2016.3.17

http://www.healthdayjapan.com/index.php?option=com_content&view=article&id=6702:20160317&catid=20&Itemid=98

コンプレックスとの関係がある可能性が示唆されています

世界保健機関（ＷＨＯ）は１５日、２０１２年に大気や水、土壌の汚染など「不健康な環境」に起因する死者が世界で推定約１２６０万人に上ったとの報告書を発表した。全死者の２３％に当たり、ＷＨＯは各国政府に対策を急ぐよう呼び掛けた。報告書は「環境による健康へのリスク要因」として、大気汚染、不衛生な水、紫外線、化学物質汚染、地球温暖化、農薬の使用などを列挙した。

死因として最も多いのは脳卒中の２５０万人で、虚血性心疾患（２３０万人）、不慮のけが（１７０万人）、がん（１７０万人）、慢性呼吸器疾患（１４０万人）などが続いた。地域別では、微小粒子状物質「ＰＭ２・５」の汚染が深刻な中国など西太平洋地域や東南アジア地域の低中所得国で環境による健康への影響が最も強くみられた。

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産経ニュース　　 2016.3.15

http://www.sankei.com/life/news/160315/lif1603150011-n1.html

環境汚染に起因する死者が、1260万人に上ったというWHOからの報告がなされました。直接的な死因となっているケースは少ないみたいですが、中国のPM2.5問題については、PM2.5の日本へ拡散による健康被害を起こしたということもあり、数多く報道されました。環境汚染は、工業発展etc.に伴い、起こってしまいがちになりますが、汚染に歯止めをかけることが大切なことです。

未曽有の被害を出した東日本大震災は１１日、発生から５年となった。津波に襲われた岩手、宮城、福島３県では、被災者らが早朝から沿岸部などで手を合わせ、犠牲になった家族や友人たちの冥福を祈った。午後には、東京都千代田区の国立劇場で天皇、皇后両陛下をお迎えし、政府主催の追悼式が行われる。被災各地でも式典が開かれ、発生時刻の午後２時４６分に黙とうがささげられる。

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Yomiuri Online   2016.3.11

http://www.yomiuri.co.jp/national/20160311-OYT1T50105.html

改めまして、犠牲者の方々の冥福をお祈り申し上げます

物や野菜の価格を下げ、ジャンクフードを値上げすることにより、心疾患と脳卒中による死亡を大幅に低減できる可能性が、2件の米国の研究から示唆された。この知見は、価格政策による影響をシミュレートするコンピュータモデルに基づくもので、米フェニックスで開催された米国心臓協会（AHA）会議で発表された。AHA代表のMark Creager氏（今回の研究には関与していない）は、タバコの課税が米国の喫煙者数に好ましい影響をもたらした例を挙げ、健康によい食品が安価になれば、その摂取量が増えることも当然期待できると述べている。2件の研究を実施した米タフツ大学（ボストン）Friedman栄養科学政策学部のDariush Mozaffarian氏もこれに同意し、「多くの研究文献や臨床経験から、食品価格の変化による食習慣への影響が明らかにされている」と指摘している。

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ヘルスデージャパン　　2016.3.11

http://www.healthdayjapan.com/index.php?option=com_content&view=article&id=6693:2016310&catid=20&Itemid=98

健康的な食生活が大事ですね

働いた経験のある女性のうち、セクハラ被害を受けたとする人が約３割に上ったことが１日、厚生労働省による初めての実態調査で分かった。厚労省は今後、企業への啓発や指導を強化する。

調査は昨年９～１０月、全国の企業６５００社で働く２５～４４歳の女性従業員約２万６０００人を対象に行い、有効回答は１７・８％。さらに、インターネット上で同年代の女性５０００人から回答を得た。セクハラ被害を受けたという回答は２８・７％に上り、雇用形態別では、正社員が３４・７％で最多だった。続いて契約社員等２４・６％、派遣社員２０・９％、パート従業員１７・８％だった。

内容で多かったのは「容姿や年齢、身体的特徴について話題にされた」（５３・９％）、「不必要に身体に触られた」（４０・１％）。「性的関係を求められた」（１６・８％）と深刻な事例もあった。

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Yomiuri online  2016.3.1

http://www.yomiuri.co.jp/national/20160301-OYT1T50159.html?from=ytop_main3